時代の移り変わりとともに、社会で求められる人材のスペックにも変化が生じています。これまでの「学歴」に代わり、忍耐力やコミュニケーション能力、自己肯定感といった「非認知能力」が重視される傾向が強まるにつれ、学校や塾でできない学びを求めた親達は、我が子に様々な習い事を与えるようになりました。

 

東大生がやっていた習い事など、情報に振り回されつつも貪欲に情報を求める姿だけでなく、昨今の習い事の注目トレンドについても見ていきます。

 

現代日本で、社会的成功の鍵は、学歴から非認知能力へと変化した

2020年、日本の大学入試は大きな転換点を迎えます。これまで実施されてきた「センター試験」に代わり、「大学入試共通テスト」が導入されるのです。マークシート方式で知識を問われたセンター試験とは違い、記述式問題を増やすことで思考力や判断力、表現力を評価すること、これが大学入試改革のポイントとなっています。

 

これと同時に、学校教育も変わります。授業で学んだことをどれだけ理解しているかではなく、学んだ知識を自分で使いこなしていけるかどうかが重要となります。そのために、一方通行の授業から児童・生徒が主体的に参加する「アクティブ・ラーニング」を取り入れた授業へと、学習のスタイルも大きく変化していきます。

 

この大変革の背景にあるのは、転換期を迎えた日本社会です。戦後から続いた経済規模の拡大は終わりを告げ、成熟社会となってからおよそ20年が経過しました。社会制度が整い、経済成長が終わった成熟社会においては、精神的な豊かさや、生活の質の向上が最優先されるのが特徴です。

 

この20年ほどを振り返ってみると、スマートフォンの登場も追い風になり、インターネットが爆発的に普及、またAI（人工知能）技術も目覚ましい勢いで進歩してきました。また、経済もグローバル化の度合いを進めていることから、成熟社会でありながら、その枠組みは大きく変化してきており、先行き不透明であるとも言えます。

 

そうなると、企業が求める人材像も変わります。これまでは、知識が豊富で、業務を速く、確実に処理できる人が重宝されてきましたが、今後は、与えられた課題に対して柔軟に、そして深い考えを巡らせることができ、かつその考えをを表現する力を持つ人材が求められてくるということです。つまり、「高偏差値」なだけではその条件を満たせないのです。

 

言い換えると、これからの社会で求められるスキルが「認知能力」から「非認知能力」へと移り変わってきたということです。「認知能力」とは、学校の試験や知能検査で測れる学力を指し、「非認知能力」は目標に向かって根気よく頑張る力や対人コミュニケーション能力など、数値で表しにくい能力を指し、いわば「人間としての総合力」のことを言います。

 

この非認知能力こそが、将来の社会的成功の鍵となることが、これまでの研究により指摘され、注目を集めています。非認知能力を高めることが学力の向上にも繋がり、結果的に学歴や年収に大きな影響を与えるという理論です。また、非認知能力を高めるには幼児期の教育が非常に重要であるとも考えられています。

 

幼児教育への投資効果は高いが、全ての人に当てはまるわけではない

この仮説に基づいて、教育経済学の分野では、就学前の幼児期に教育を受けることと、将来の学歴や年収との相関関係を調査する長期プロジェクトが進行中です。まだ結論には達していないものの、幼児期の教育が非認知能力を高めるのに有効であることは明らかになっています。

 

このプロジェクトは「ペリー就学前プロジェクト」と呼ばれるもので、2000年にノーベル経済学賞を受賞した、ジェームズ・J・ヘックマン教授の有名な研究です。「幼児教育が最も投資効率がよい」という説は、この研究が出所となっています。

 

しかし、この説は誰に対しても当てはまるものではありません。ペリー就学前プロジェクトの目的は、貧困世帯の子供に教育を施すことで、貧困の世代間連鎖を食い止めることが出来るかという所にあります。適切な幼児教育を受けることで、貧困層の犯罪率の抑制に繋がれば、矯正プログラムや生活保護などの社会保障費負担が軽減されるというわけです。

 

つまり、ヘックマン教授が言う「投資効率」とは、幼児教育への投資が、ゆくゆくは社会保障費の削減効果をもたらすのだから、国として教育に投資するなら幼児教育にするべきだ、ということです。普通の家庭でも、子供の早期教育にお金をかけた方が良い学校に入れる、と誤解されがちですが、この違いを理解しておく必要があります。

 

我が国の学校教育方針の変遷：「学力」から「生きる力」へ

ここ30年ほどの日本の学校教育は、トライアル＆エラーの連続であるとも言えます。戦後の高度経済成長期を経て、1990年前後に訪れたいわゆる「バブル景気」の頃まで、人材の善し悪しを計る物差しは「学歴」でした。より高い最終学歴を得るために、児童・生徒は知識を詰め込んで受験に臨みます。

 

高偏差値の大学に入学することができれば、名の知れた大企業に就職することができます。当時、大企業イコール「いい会社」であり、一旦入社すれば安定した人生が保障されていたわけですから、「学歴」は「勝ち組人生」を得るために欠かせないチケットだったのです。

 

ところが、1997年前後から日本経済は、「平成の大不況」と呼ばれる長い冬の時代を迎えます。象徴的な出来事は、山一證券や北海道拓殖銀行といった、大企業の破綻でした。どんな有名企業も決して安泰ではないことが突きつけられたのと同時に、会社に一生守ってもらえるのが当たり前という、日本人の職業観を覆すきっかけにもなりました。

 

これ以降、企業の人事評価は、いわゆる年功序列から成果主義へと転換が進みました。また、戦後の日本に定着してきた終身雇用制も崩れ、中途採用や有期雇用、派遣社員など、労働市場における人材が多様化してきています。

 

文部科学省はいち早く、知識偏重型の教育からの脱却を図るべく、1996年に新たな教育方針を掲げました。これからの子供達にとって重要な資質は「生きる力」であり、これは、問題解決能力、他人と協調できる豊かな人間性、そしてたくましく生きる健康や体力をバランスよく育むことによって得られるとしました。

 

この教育方針に則って推進されたのが、いわゆる「ゆとり教育」です。授業の時間数と内容を減らす代わりに思考力を鍛え、経験することを重視した教育を行いましたが、学力が低下したなどという批判を多く受ける中で方針は揺れ続け、結局2008年に「脱ゆとり教育」として、再び学習量を増やす路線に転換しました。

 

しかし、これは学力偏重型教育に戻ったのとは違います。実は、文部科学省が描く、長期的な教育方針は変わっていないのです。「ゆとり教育」の失敗を踏まえ、改めて「生きる力」を育てるための教育にチャレンジし続けています。先ほど述べた、2020年の大学入試改革やアクティブ・ラーニングの推進は、その一環でもあります。

 

いい大学を出て大企業に就職しても、安定した人生は約束されないということは、ここ20年ほどで私達大人が痛いほど実感してきました。変化を続ける社会で生き抜いていくために必要なのは学歴ではなく、他者と円滑なコミュニケーションをとる力であり、気力や体力であることには、もはや反論の余地はありません。

 

では、我が子に「生きる力」を確実につけさせるには、何を学ばせればいいのでしょうか？学校や塾だけでは手に入れられない「学び」を探し求める親が増えてきています。

 

流行りのキーワード「コンピテンシー」は、課題解決に必要な総合力

社会で求められるスキルが、勉強によって得た知識（認知能力）ではなく、根気やコミュニケーション能力など個人の持つ資質（非認知能力）へと移り変わるのと時を同じくして、「コンピテンシー」という言葉に注目が集まり始めました。

 

コンピテンシーとは元々、ある役割や業務において目覚ましい成果をあげられる、個人の特性を指す専門用語で、企業の人事評価の場面などで使われてきた言葉です。それが近年、教育界においても頻繁に使われるようになっていますが、ここでは、単なる「能力」ではなく、周囲の様々なリソースを活用して、与えられた課題をこなす力のことを言います。

 

コンピテンシーの中でも特に、人生の成功や社会の発展にとって有益であり、数多い課題の中でも特に重要なものを解決するために必要とされる個人の能力をキー・コンピテンシーと言います。個人のキー・コンピテンシーを開発するために投資を行うことが、世界経済の継続的な発展と生活水準の向上に繋がると考えられています。

 

キー・コンピテンシーと、文部科学省が掲げる「生きる力」は、根を同じくする考え方です。つまり、我が国が推し進めようとしている教育方針は、世界的トレンドでもあります。

 

情報収集に没頭する親たち：学校教育の方向性と習い事ランキングは常にリンクする

教育熱心な親は、常にネットワークを張り巡らし、我が子にコンピテンシーを身につけさせる方策を練っています。以前のように、勉強だけやらせて「学歴」さえ手に入れれば良かった時代とは違い、同時並行で「コンピテンシー」となる能力を獲得するための教室に通う必要があるため、現在の子供がやるべきことは非常に多くなっています。

 

しかも、その選択肢は余りにも広がっています。キー・コンピテンシーとされる能力は、言語やテクノロジーといった知識の分野から、コミュニケーション能力、問題解決能力、思考力やプレゼンテーションスキルまで多岐にわたっており、その能力獲得に繋がる習い事も多種多様となっているのです。

 

その中からどの習い事を選択するのがベストなのか、親としては悩ましいところです。しかし、「脱ゆとり宣言」が出された2008年に、中学校でダンスや武道が必修化されるというニュースが報じられると、途端にヒップホップダンスや武道系の習い事が軒並み人気となるなど、教育熱心な親は教育関連の情報に敏感に反応しています。

 

同様に2020年度からは、小学5・6年で英語が成績のつく「教科」となり、またプログラミング教育も必修化されることが決まりました。これにいち早く対応しようと考えた親子は、英会話教室やプログラミング教室に押し寄せています。

 

子供の習い事のトレンドは、このように学習指導要領の内容とリンクする傾向にあります。リクルートの『ケイコとマナブ.net』が発表している、子供が「今、習っている習い事ランキング」と「今後、習わせたい習い事ランキング」を見てみましょう。

【今、習っている習い事ランキング（幼児、小学校低学年、高学年）】

	2012年	2013年	2014年	2015年	2016年
1位	水泳	水泳	水泳	水泳	水泳
2位	英語・英会話	ピアノ	英語・英会話	英語・英会話	英語・英会話
3位	ピアノ	英語・英会話	学習塾・幼児教室	ピアノ	ピアノ
4位	そろばん	リトミック・体操	ピアノ	体操	体操
5位	ダンス	学習塾・幼児教室	体操	学習塾・幼児教室	学習塾・幼児教室
6位	書道	書道	サッカー	サッカー	サッカー
7位	学習塾など	サッカー	書道	書道	書道
8位	サッカー	ダンス	バレエ	ダンス	ダンス
9位	空手	その他スポーツ	ダンス	空手	空手
10位	料理	そろばん	リトミック	そろばん	そろばん

（出典：リクルート「ケイコとマナブ.net」）

【今後、習わせたい習い事ランキング（幼児、小学校低学年、高学年）】

	2012年	2013年	2014年	2015年	2016年
1位	調査無し	英語・英会話	英語・英会話	英語・英会話	英語・英会話
2位		水泳	水泳	書道	水泳
3位		書道	書道	水泳	書道
4位		ピアノ	学習塾・幼児教室	そろばん	ピアノ
5位		そろばん	ピアノ	学習塾・幼児教室	そろばん
6位		学習塾・幼児教室	そろばん	ダンス	学習塾・幼児教室
7位		ダンス	ダンス	ピアノ	ダンス
8位		リトミック・体操	空手	体操	空手
9位		サッカー	体操	空手	体操
10位		空手	サッカー	テニス	パソコン関連

（出典：リクルート「ケイコとマナブ.net」）

 

習わせたいランキングでは、調査を開始してからずっと「英語・英会話」が1位となっており、プログラミング教室（パソコン関連）は2016年度にランキングに登場しています。また、ダンスや武道系も繰り返しランクインするなど、人気の習い事として定着しています。

 

今、感度の高い親が注目している習い事は、プレゼンテーションやロジカルシンキング、マインドマップといった、スピーチやプレゼン能力を高めるものです。また、英語教室も普及型のゆるい教室ではなく、資格取得を目指すような本気の教室に興味を持っています。今後は、こういった習い事が人気を集め、ランキングに食い込んでくるでしょう。

 

教育投資負担で親の人生はがんじがらめになり、教育虐待に陥るケースもある

「教育虐待」という言葉をご存知でしょうか？教育熱心なあまり、子供の思いを無視して一方的に教育を与え、その結果子供を追いつめてしまう行為を指します。いわゆる「教育ママ、パパ」であれば、学歴偏重だった以前の日本にも存在しましたが、現在は勉強のみならず、様々な習い事をやらせ、子供に負荷をかけすぎてしまう親が問題になっています。

 

その背景の一つには、共働き家庭の増加があります。共働き家庭は年々増えていましたが、平成9年を境に専業主婦のいる世帯数を上回りました。これは、夫婦がそれぞれ多忙で、子供の教育に時間と手間をかけられないことを意味しています。そこで、放課後を様々な習い事で埋めるという発想に至りました。要は、お金で解決するようになったのです。

 

これまでとは違い、勉強だけやらせて学歴を手に入れるだけでは、社会に必要とされる人材にはなれないということが、多忙な親を焦らせています。共働きで時間がないために、子供の経験が不足し、将来の可能性を狭めるわけにはいきません。そのため、金に糸目をつけず、目一杯習い事を詰め込み、罪悪感を埋め合わせしているのです。

 

その結果、子供の習い事にかかる費用が家計を圧迫するようになります。子供の将来のためとはいいながら、親はそれに縛られ、収入減に繋がるような働き方の見直しはもはや不可能となります。子供の教育費のために必死に働き、ますます多忙になっていくという負のスパイラルに陥っていきます。

 

このような状況で、もし子供が習い事の練習をさぼってばかりいたら、つい「この習い事のお月謝がいくらだと思っているの！」とか「あなたのためを思ってやっているのに！」と怒鳴りたくもなるでしょう。これが「教育虐待」です。子供の将来の可能性を拡げたいという思いに押しつぶされ、空回りしているとは言えないでしょうか。

 

習い事を通して、勉強や仕事を頑張る土台となる力が身に付けば成功

現在の日本では、様々な種類の習い事や教室があふれています。子供との相性もあり、うまく行く時もあれば続けられない場合もありますが、習い事が実を結ぶ時には2つのパターンがあります。

 

まず一つ目は、スポーツを習って、選手として一線で活躍するなど、その習い事を極めるパターンです。プロになるだけではなく、例えば楽器演奏などはずっと続けることでその人の人生に欠かせない存在となり、アイデンティティの一部となる場合もあるでしょう。

 

もう一つのパターンは、その習い事によって「体力」や「集中力」、また「基礎的な学力」を習得し、その後の人生で、勉強や仕事をこなす上で役立ったというものです。水泳は今も昔も人気の習い事ですが、泳法の習得だけでなく、風邪を引きにくい丈夫な体づくりのために水泳を始める子供が多いのも、このパターンが背景にあるでしょう。

 

東大生の多くは、子供の頃にピアノを習っていた

「東大生の約2人に1人は、子供時代にピアノを習っていた」という話を耳にしたことがある人は多いのではないでしょうか？実際、現役東大生が子供の頃どんな習い事をしていたかをアンケート調査してみたところ、ピアノ（47%）は水泳（65%）についで2位で、割合的にも2人に1人程度となりました。

【子供の頃に習っていた習い事】

	現役東大生		20代までの一般男女
1位	水泳	65%	水泳	42.9%
2位	ピアノ	47%	書道	32.3%
3位	英会話	27%	学習塾	30.5%
4位	サッカー	25%	音楽教室	26.1%
5位	書道	22%	英会話	15.3%
6位	体操・その他スポーツ	17%	野球・ソフトボール	10.9%
7位	バイオリン・エレクトーン・その他音楽教室	16%	サッカー・フットサル	10.8%
8位	テニス	12%	空手・柔道等武道	8.3%
9位	柔道・剣道・空手・その他武道	10%	バレエ・ダンス	3.7%
10位	野球	9%	絵画教室	2.4%

（出典：現役東大生のデータは、東大家庭教師友の会調査（2016年）、20代までの一般男女のデータは、日本生命保険相互会社「ニッセイ インターネットアンケート～『こどもの日・こどもの習い事』について～」（2014年））

 

一般男女の子供の頃の習い事と比べると、

・一般男女：ピアノやバイオリンなどを含めた音楽教室 26.1%

・現役東大生：ピアノ 47%、ピアノ＋音楽教室 63%

となりますので、ピアノ経験者は約2倍となり、東大生に圧倒的にピアノ経験者が多いのが分かります。

 

もちろん、「ピアノを習うと東大に入れる」訳ではありませんが、子供にピアノを習わせる家庭に共通する何かしらの要素が、子供の学力向上や東大合格に向け頑張る姿勢づくりに繋がっている可能性はあります。何故、東大生は子供の頃、ピアノを習っていた子が多いのでしょうか。

 

あくまで仮説ですが、以下4点が理由として考えられます。

①ピアノは脳の発達に良い

②ピアノは習慣力や忍耐力が身につく

③ピアノを習うには、ある程度のお金が必要

④親の先入観・価値観の継承

 

各々くわしく説明して行きます。

 

①ピアノは脳の発達に良い

現役東大生に話を聞いてみると、ほとんどの人が子供時代に複数の習い事を経験しています。水泳やサッカーなど運動系だけでなく、英会話や書道、絵画など様々な分野の習い事に通っていたケースが多いようです。始めるきっかけを与えたのは親で、中学受験のための勉強が本格化するタイミングで数を絞っていく傾向が見られます。

 

経験した習い事の中で、好きだったものを尋ねると、各人の好みにより答えは様々ですが、共通しているのは、習い事の種類そのものよりも「それを習うことによってどんな能力が鍛えられたか」に言及している点です。例えば、基礎的な体力がついたから水泳、発想力が鍛えられたから図工を習ってよかったというような感想を持っています。

 

ピアノについても同様で、2段に分かれた楽譜を読み、左右の指をそれぞれ動かし、フットペダルも踏みながら演奏することで、頭を使っている実感があったという声がありました。直接勉強する訳ではないですが、相当脳を苦しめる（あまり使っていない部位など、脳のいろんな所を使う）ことになり、脳の発達に役立つと感じた学生は多かったようです。

 

②ピアノは習慣力や忍耐力が身につく

また、ピアノを習う上で、練習は欠かせません。レッスンは週1回であっても、それ以外の日は毎日30分から1時間程度、繰り返し課題曲を弾き、場合によっては暗譜をしなければなりません。

 

毎日決まった時間に、集中して1つのことに取り組むという経験は、学習習慣の定着をする上でプラスになっているはずです。

 

③ピアノを習うには、ある程度のお金が必要

子供にピアノを習わせるためには、一定レベル以上の所得が必要となります。アップライトピアノでも、どんなに安くても50万円前後と、ピアノを習うための初期投資には多額の費用がかかります。

 

ある程度の高収入家庭、もしくは子供の能力開発に出費を惜しまない教育熱心な家庭でなければ、ピアノをそもそも習えない現状があります。

 

実際よく知られている事実として、東大生の親は高所得者が多いという事実があります。ピアノが学力に全く影響が無いわけではないですが、それよりも「ピアノを習えるほどの高収入家庭の子供に東大生が多い」というマクロ的要因の方が大きいのかもしれません。

 

④親の先入観・価値観の継承

また、学歴と収入に相関関係があることもよく知られています。つまり、東大生が卒業して社会人になった時、高収入である確率は高いと言えます。

 

ピアノを習っていた東大生が親になって子供をもうけた時に、「自分が習っていたピアノは、習い事として良い」と経験則から思い込み、我が子にもピアノを習わせたいと思うのは自然な流れでしょう。むろん、高収入なので習わせるだけの資金もあります。

 

その他の習い事や勉強にもふんだんに投資し、その子達もまた東大に進むという循環が生まれる可能性は大いにあると考えられます。

 

以上仮説ではありますが、東大生にピアノ経験者が多い理由を見てきました。なお再掲ですが、「ピアノを習えば、学力が上がり、東大に入れる」ということではないので、誤解の無いよう願います。